講演会・シンポジウム録画動画
国際経済学部開設記念
オンライン公開連続講演会「コロナの先の国際経済と地域経済」
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第1回 9月15日（火）
秋山 太郎 教授：学部長挨拶
略歴
横浜国立大学経済学部卒業。東京大学大学院博士課程単位取得。横浜国立大学経済学部講師、同助教授、同教授を経て、経済学部長、大学院国際社会科学研究院長、成長戦略研究センター長等を務める。2019年4月より新潟県立大学国際産業経済研究センター教授。2020年4月国際経済学部発足と同時に同学部長。
中島 厚志 教授「今後予想される国際経済の変化と地域経済」
略歴
東京大学法学部卒業。日本興業銀行（現みずほ銀行）入行。調査部主任部員、産業調査部副部長、パリ支店長、パリ興銀社長、執行役員調査部長、みずほ総合研究所専務執行役員チーフエコノミスト等を経て、2011年独立行政法人経済産業研究所理事長、2020年4月より国際経済学部教授。
講演概要
新型コロナウイルスは世界に深刻な感染をもたらし、国際経済に前例のない影響を与えている。感染収束後も、人や財の移動、企業活動や雇用などに悪影響が持続すると見込まれるが、一方でソーシャル・ディスタンスや環境への意識の高まりは新たな時代をもたらす契機となろう。そして、この流れは地域経済にも及んでいる。当面は何より感染防止と経済立て直しが最優先であるが、新たな時代は地域経済が脚光を浴びるものとなろう。
第2回 9月29日（火）
山中 知彦 教授「ポストコロナ時代の都市のにぎわい －新潟を踏まえ－」
略歴
早稲田大学理工学部建築学科卒業。博士（工学）（東京大学大学院）。財団法人 日本システム開発研究所 副主任研究員、株式会社 都市建築研究所 代表取締役を経て、2009年4月より新潟県立大学国際地域学部教授、2018年4月より特任教授、2020年4月より国際経済学部教授。
講演概要
ポストコロナ時代は、わが国における本格的な人口減少時代でもある。低密度に拡大した都市をコンパクト化して密度を上げることにより、持続可能性を目指した近年の都市づくりの方向が一から問われることとなった。そこでこの機会に、課題山積の現代都市における経済と社会環境の折り合いについて考えてみよう。当日は、まず有史以来現在までの都市の感染症歴とその時代特性を簡単にふり返り、さらに議論百出のコロナ後の都市論を現時点で概観し、その中から持続可能な都市のにぎわいのあり方を探ってみる。そして最後に、新潟市の都市構造という具体のフィールドに適用してみたいと思う。
「ポストコロナ時代の都市のにぎわい －新潟を踏まえ－」(約55分)
第3回 10月13日（火）
黒岩 郁雄 教授「今後予想されるグローバルバリューチェーン（GVC）の変化」
略歴
早稲田大学社会科学部卒業。修士（経済学）（早稲田大学大学院）。博士（地域科学）（米国ペンシルベニア大学大学院）。海外経済協力基金（インドネシア駐在）エコノミスト、シンガポール国立大学ビジネススクール客員研究員、日本貿易振興機構アジア経済研究所開発研究センター長、バンコク研究センター副所長、上席主任調査研究員等を経て、2020年4月より国際経済学部教授。
講演概要
新型コロナウィルスの感染拡大、米中対立の激化によって、医療品をはじめとする様々な製造業品について海外における生産拠点や物流網見直しの動きが広がっている。本論では、国境を跨いで活躍する企業活動の変容をグローバルバリューチェーン（GVC）*という概念を使って展望していく。GVCの変容は、地域経済を含む我が国経済に対して、企業立地や雇用創出などを通じて多大な影響を及ぼすと予想される。
* グロバールバリューチェーンとは、一連の企業活動によって発生する付加価値について、どのような付加価値がどの国で発生するのか見たもの。
連続講演会第3回「今後予想されるグローバルバリューチェーン（GVC）の変化」(約58分)
第4回 10月27日（火）
細谷 祐二 教授「ポストコロナにおける地域ものづくり企業の課題」
略歴
東京大学経済学部経済学科卒業。修士（M.A. in Economics、米国イェール大学大学院）。1981年通商産業省入省。通商政策局通商調査室長、近畿経済産業局総務企画部長、（独）経済産業研究所研究調整ディレクター等を経て、2008年より経済産業省地域政策研究官として、ものづくりニッチトップ型中堅・中小企業の調査研究に従事、2018年4月より新潟県立大学国際産業経済研究センター教授。2020年4月より国際経済学部教授。
講演概要
1990年代以降日本のものづくり環境に生じた二つの大きな構造変化、すなわち東アジア等への直接投資拡大を契機とするグローバルな生産分業構造の確立、国内で金属加工等を行う地域中小企業集積の大幅かつ構造的な変化は、いずれも不可逆的な部分が多く、コロナ禍の長期的影響は比較的軽微にとどまるものと予想される。このため、高付加価値化等の地域ものづくり企業の課題も基本的に変わらない。本講演では、（公財）燕三条地場産業振興センター及び三条市の協力による初公開の長期時系列データに基づき、この点を明らかにしていく。
連続講演会第4回「ポストコロナにおける地域ものづくり企業の課題」(約59分)
第5回 11月10日（火）
石塚 辰美 教授「ビックデータの分析とテレワークの試みから見えてきたポストコロナの企業競争力」
略歴
北海道大学理学部数学科卒業。理学修士（北海道大学大学院）。2001年株式会社富士総合研究所産業技術研究室長・参与。2004年みずほ情報総研株式会社シミュレーション・プロダクト開発センター所長。2009年横浜国立大学成長戦略研究センター教授。2017年4月より新潟県立大学国際産業経済研究センター教授。2020年4月より国際経済学部教授。
講演概要
2000年代の20年を振り返り、デジタル化のうねりが社会や企業に及ぼした影響と新型コロナウイルス感染拡大が与えたインパクトの意味を考える。そのためにこれらを象徴するテーマとして「ビックデータとテレワーク」を取り上げ、そこから浮かび上がってくるポストコロナ時代に備えるための課題を示す。特に企業が取り組むべき3つのギャップ(社会、デジタル化、人材)を分析することによりポストコロナ時代の企業競争力を展望する。
連続講演会第5回「ビックデータの分析とテレワークの試みから見えてきたポストコロナの企業競争力」(約55分)
第6回 11月24日（火）
秋山 太郎 教授「コロナ感染症とマクロ経済学：ポストコロナの経済問題と政策への含意」
略歴
横浜国立大学経済学部卒業。東京大学大学院博士課程単位取得。横浜国立大学経済学部講師、同助教授、同教授を経て、経済学部長、大学院国際社会科学研究院長、成長戦略研究センター長等を務める。2019年4月より新潟県立大学国際産業経済研究センター教授。2020年4月国際経済学部発足と同時に同学部長。
講演概要
新型コロナウイルスの感染の広がりは、人々の健康だけではなく、経済にも大きな影響をもたらしている。本講演では、新型コロナウイルスの感染とマクロ経済活動の相互作用についての最新のマクロ経済学による分析を紹介し、感染の拡大が大きな景気後退をもたらすメカニズムを示す。さらに、そこから明らかとなる望ましい政策とそのために必要とされる政策インフラの整備、さらにそれらがポストコロナの日本経済の課題について持つ含意について議論を行う。
連続講演会第6回「コロナ感染症とマクロ経済学：ポストコロナの経済問題と政策への含意」(約62分)
